国公立医学部再受験情報

医学部再受験の道のりは非常に険しいものですが、決して道が閉ざされているわけではありません。

医学部再受験情報

国公立大学医学部について

 最近大学を卒業後、または大学在学中に、医学部の再受験を目指す方が増えています。医学部人気の高まりにより、受験者がかつての二倍近くに増えたと言われ、大学側も現役生や一浪位の受験生を重視する傾向から考えると、医学部再受験はなかなか困難な状況です。しかし、決して道が閉ざされているわけではありません。以下に医学部再受験について、参考になると思われる情報を紹介しておきます。

国立大学医学部について

国公立大学と再受験生の現状

 かつては年齢にかかわらず、試験で点数さえ取れれば合格できる国立大医学部が多数ありました。しかし現在ではそのような大学は少数派になってしまっているため、自分が受験する大学が再受験生を受け入れているのかどうかについての下調べが必要となります。例えば関東の国立大学医学部は、再受験生にはかなり厳しい状況にあると言えます。高校を卒業してからの年数によっても、大学側の対応にかなりの開きがありますので注意してください。

国公立医科大学 再受験寛容度
寛容 やや厳しい 厳しい 相当厳しい
山梨大学医学部
信州大学医学部
富山大学医学部
岐阜大学医学部
三重大学医学部
奈良県立医科大学
滋賀医科大学
大阪大学医学部
岡山大学医学部
香川大学医学部
徳島大学医学部
九州大学医学部
熊本大学医学部
琉球大学医学部
東京大学理科Ⅲ類
北海道大学医学部
東北大学医学部
山形大学医学部
福井大学医学部
金沢大学医学部
新潟大学医学部
名古屋大学医学部
名古屋市立大学医学部
京都大学医学部
神戸大学医学部
島根大学医学部
高知大学医学部
大分大学医学部
長崎大学医学部
鹿児島大学医学部
旭川医科大学
札幌医科大学
弘前大学医学部
千葉大学医学部
東京医科歯科大学
京都府立医科大学
大阪市立大学医学部
和歌山県立医科大学
広島大学医学部
鳥取大学医学部
山口大学医学部
佐賀大学医学部
宮崎大学医学部
秋田大学医学部
福島県立医科大学
筑波大学医学部
群馬大学医学部
横浜市立大学医学部
浜松医科大学
愛媛大学医学部

※上記はレクサス教育センター調べ

高得点が必要なセンター試験

 受験する大学が再受験生を受け入れているとして、次にセンター試験の得点率の問題があります。国立大学の医学部を受験するためには、センター試験でおよそ8割代後半以上の得点が必要と言われています。(旧帝大では9割以上)問題はそれほど込み入ったものは多くはないのですが、少なくとも合格の可能性のある受験生はほとんどミスをしないので、皆が解ける問題を一つも取りこぼさずにおよそ9割の得点率を目指す必要があります。そのための、文系科目を含めた幅広い勉強を覚悟しなければなりません。(英語と理数系科目で9割以上、社会で8割以上、国語で7割5分以上の得点を目指すのが一般的と思われます。)また文系科目にかなりの時間を使う覚悟も必要で、理系科目の片手間にというわけにはなかなかいきません。さらにセンター試験は一発勝負であり、時間的な余裕のない試験であるため、実力が思う様に発揮できないこともよくあります。そのため、努力が報われないこともあるということも覚悟しなければなりません。さらにこれだけ厳しいセンター試験で、目標の得点が達成できてもまだ二次試験の問題があります。

高いレベルが必要となる国公立大学医学部二次試験

 国立大学医学部の二次試験を受験するほとんどの受験生は、センター試験の目標得点率を実現し、センター試験後の予備校によるリサーチで合格の可能性が高いことを確認して出願しています。かなり勉強してきた受験生がほとんどを占めるこの集団の中で、合格を勝ち得るための基本戦略はセンター試験のときと同じで、皆が解ける問題を一つも取りこぼさないことです。ただ皆が解ける問題のレベルが、かなり高いので注意が必要です。理科で言うと、合格できる受験生は数研出版の重要問題集位のレベルの問題を取りこぼしません。それだけのレベルを実現するためには、やはり受験勉強を始める時点で一定のレベルに達していないと厳しいのが現実です。もしそのレベルになく学費の工面ができるなら、私立の医学部に絞った学習をお勧めします。なお旧帝大の問題では、その場での考察や類推、長い論述が要求されるため、さらに対策が大変になってしまいますが、一般の国立大学では難問や奇問ができたかどうかで合否が決まっているわけではないことを認識してください。

再受験生に厳しい面接試験

 二次試験で面接がある場合、再受験生は厳しい質問や医学系の知識や情報についてかなり入念な準備が必要です。特に医学部志望動機については厳しい突っ込みが予想されますし、再受験生の場合は年齢が一般の受験生よりも上なため、医師として活動できる期間が短くなってしまうことについての話を振られるかもしれません。同じ国費を投入するなら、能力的に大差のない仕事ができる年数が長い人(若い人)の方が良いのではという話に対して、どう対応するかを考えておかなければなりません。